プラント造船・機械
Company View Point | プラントオーナーに100年寄り添い培った現場力で、鉄鋼、石油、化学、電力・エネルギーなどの基幹素材業界のニーズに幅広く応える山九。高圧ガス保安法改正による法定シャットダウンメンテナンス工事周期長期化と、それに伴う工事の大型化という逆風の中、オーナーでもプライムコントラクターでもない“3rd Party”の立場をいち早く見出し、全国に拡がる日常メンテナンス拠点から集散する熟練技術者の圧倒的な動員力と高い施工管理水準を維持し存在感を増しています。また、プラント操業支援、素材製品3PL(物流一括請負)でも高い実績を持つ山九の総合力は、素材TOPメーカーが山九を起用する大きな理由です。 |
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代表者名 | 中村 公大 |
創業 | 1918年 |
設立 | 1918年 |
資本金 |
286.2億円
286億1,900万円
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売上高 |
5,538.3億円
2022年3月期
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経常利益 |
354.3億円
2022年3月期
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営業利益 |
344.7億円
2022年3月期
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自己資本比率 |
53.2%
2022年3月期
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従業員数 |
31,054人
2022年3月現在
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グループ会社数 関連会社 | 47社 |
売上高設備投資額費率 | 4.4%( 244 億円) |
今後の展望 | 長期ビジョンにおいてコア事業に掲げている、「プラント・エンジニアリング事業(機工)」、「オペレーション・サポート事業(工場構内サービス)」、「ロジスティクス事業(物流)」の3事業それぞれが強みを磨くとともに連携し、プラント建設からプラント構内における操業・メンテナンス、原材料や製品の生産物流まで、ワンストップのサービスを提供することができる「山九のユニーク」を武器とする姿勢は変わらず、2000年代から好調な中東・東南アジア中心とするエリアでの事業拡大を目指します。その場合、3事業の中で一番最初に顧客と接点を持つのがプラント・エンジニアリング事業です。構内事業者の強みを活かして早期情報収集に努め、プラントオーナーのFS(事業性検証)段階から参入し、国内・海外での新規建設プロジェクトにおけるEPTC一括受注を狙います。また、メンテナンスでは、SANKYU 3PMのサービスをさらに進化させ、国内は既存メンテナンスの上流工程への深耕拡大、および電気事業法改正に伴い電力・エネルギー業界でのシェア拡大を狙い、鉄鋼・化学業界に次ぐ第3の柱として位置付けています。海外では海外メジャー顧客との直接メンテナンス契約の新規獲得を狙います。国内外で選考不透明な情勢が続きますが、「人を大切にすることを基本理念とし、お客様にとってなくてはならない存在としての山九を築きます。」とする経営理念は揺るぎません。 |
本社所在地 |
〒 104 - 0054 東京都中央区勝どき6-5-23 |